パンドロールレール締結装置とは無螺定式(ボルトを使用しない)レール締結装置であり、英国に本拠を置くパンドロール社(Pandrol Track systems Ltd.)にて開発・製造しております。
レール締結装置は、レールをマクラギなどの支承体上に保持する役割を担う重要部品であり、求められる性能も車両通過時の繰り返し荷重に耐えることのほか、弾性材を使用することで通過時に構造物に伝わる衝撃を緩和すること、また信号回路維持のために高い絶縁性を保持する事や、近年では締結装置にて防振・防音機能を有することなど多岐にわたっております。
このようにレール締結装置は軌道の安全性を支える非常に重要な部品であるため、鉄道事業者様が定期的に実施されている軌道パトロールの際には、締結ボルトの緩みがないか、部材の破損が無いかといった詳細な確認が求められます。パンドロール締結装置はボルトレスの構造のため、ボルトの緩み管理(トルク管理)が不要になり、鉄道事業社様の保守効率の改善に役立ちます。
パンドロールグループは1937年に設立され、これまでに全世界100カ国以上で累計20億個パンドロールクリップを販売する世界最大級の締結装置メーカーです。現在、パンドロールグループは、保守効率化・省力化に向け、パンドロール締結装置のみならず、レール埋込式防振軌道・バラストマット・マクラギ下パッド・自動締結機械など、軌道構成部材の総合的な開発及び製造・販売を行っております。
日本国内でも、パンドロール締結装置は1987年の導入以降、そのシンプルな構造と省力化への貢献から、多数の鉄道事業者様のバラスト軌道はじめ直結防振軌道、スラブ軌道などあらゆる軌道構造にて御使用頂いております。日本国内の各鉄道事業者様のご要望にお応えし価値ある製品を提供し続けるため、我々は絶えず締結装置の開発を続け、ファーストクリップ締結装置やバンガード締結装置といった、締結装置を通じてさらなる価値を実現できるよう、日々取り組んでおります。
| 1937 | ロンドンにて木マクラギ用弾性犬クギの製造供給会社としてElastic Spike Company発足 |
|---|---|
| 1946 | 英国ワークソップに犬クギ製造工場設立 (後の英国パンドロール社) |
| 1957 | 豪州、南米、南アフリカに製造拠点を開設 |
| 1957 | ノルウェーの技術者であるパンドロールセン（Pande Rolfsen）博士が線ばね式締結装置を開発 |
| 1958 | Elastic Spike Companyは線ばね式締結装置の全世界での販売代理権を取得、英国国鉄に正式採用される。 |
| 1972 | 会社名をPandrol社に変更 |
| 1976 | パンドロールeクリップの試験敷設を英国国鉄にて実施 |
| 1980 | 英国ワークソップ工場内に実験施設を設立。 |
| 1987 | 日本でのパンドロールeクリップ敷設開始。全世界向けeクリップ累計生産個数が１億個を突破。 |
| 1992 | パンドロールファーストクリップ試験敷設実施。 |
| 1995 | 東日本旅客鉄道(株)殿山形新幹線向けにファーストクリップ40万個納入 |
| 1997 | 整備新幹線にパンドロールeクリップが採用される。 |
| 2003 | 仏デラショーグループ傘下に入る。締結装置だけでなく軌道材料全般を取り扱う総合軌道材料メーカーに。 |
| 2011 | 英国Queen’s award for enterprise受賞 |
| 2011 | 第一回鉄道技術展に出展 |
| 2012 | 英国大使館にてパンドロール締結装置日本国内導入25周年記念式典を開催 |
| 2013 | 第二回鉄道技術展に出展 |
| 2015 | 第三回鉄道技術展に出展 |
パンドロール本社オフィス外観
パンドロール本社内研究所
鉄道技術展パンドロール社
展示ブース
パンドロール社の強みは、現場の軌道条件、環境に即した最適の締結装置を提案出来る研究開発体制にあります。
英国パンドロール社工場内に各種試験設備を保有しており、設計・FEM解析といったデザインだけでなく、プロトタイプの試作や鉄道総合技術研究所殿での試験条件を含む各国の国際規格に対応可能な室内試験を行う事が可能です。
また、これらの設備に加え、走査型電子顕微鏡、Ｘ線施設及び偏光顕微鏡といった金属材料・非金属材料の両方を分析可能な先進的な設備も有しております。さらに、シェフィールド工科大学等、外部の研究所とも連携し、技術特性や知見を広めております。
また、マクラギメーカー、軌道機械メーカーとの協業を行い、軌道材料全般について総合的に最適な軌道構造を御提案させて頂いております。値ある製品を提供し続けるため、我々は絶えず締結装置の開発を続け、ファーストクリップ締結装置やバンガード締結装置といった、締結装置を通じてさらなる価値を実現できるようなご提案を日々させて頂いております。
